最近、現時点で18歳女性の『生涯に渡って子供を持たない人』の割合が、最大42％に達するとの記事を目にしました。
３人に一人どころか、２人に一人は、子供を持たない社会になりつつあるようです。
この現象の背後には複数の要因が絡み合っており、社会の変化や個人の選択が影響を及ぼしていると考えられます。
今回は、この問題の要因について考察してみます。
ちなみに、少子化の影響については、過去記載していますので、併せてお読みください。
要因について考えてみた
ライフスタイルの変化
都市化やライフスタイルの多様化により、人々の価値観や生活様式が変化しています。
子供を持たない選択が個人のライフスタイルに合致すると感じる人々が増えている可能性があります。
経済的な要因
子育てにおいては、経済的な安定も重要な要素です。
高齢化や雇用の不安定化により、一部の人々は子供を育てる経済的余裕を持たない状況に直面している可能性があります。
キャリア志向
キャリアや職業への集中が高まっており、個人の時間やエネルギーを子育てに割ける余裕が減少している可能性があります。
特に女性の社会進出が進む中で、仕事と家庭の両立が難しくなってきていることも影響しています。
対策について考えてみた
経済的支援、人的支援の充実
政府や企業が、子育てを支援するための経済的な仕組みを整備することも重要です。
育児休暇や保育施設の充実、育児にかかる費用の軽減などが、生涯子供を持つ選択肢をサポートする一環としてもっと検討されるべきです。
とは言え、日本の従業員数の約７割は中小企業で働いています。
大企業と違って、
『育児休暇を積極的に取りなさい』
と言えない会社は、多いと思います。
中小企業の場合、２人とか３人で、仕事を回している組織がたくさん存在します。
３人以内の組織で、１人が育児休暇で長期間離脱するという状況は、正直考えたくはありません。
そもそも会社として余剰人員が少なく、他部門から配置換えで、臨時で人を投入することができない会社は多いと思います。
結局、育児休業を取得する人がいると、残された１人、２人の人に負荷が集中することになるわけです。
働き方改革とは逆行する現象です。
こんなことを言うと、パートナーからは、ものすごく叱られます。
もっともですが、すぐには対応できないのも事実なのです。
キャリアと家庭の両立支援
働き方の柔軟性や育児休業制度の改善により、キャリアと家庭の両立がしやすくなるよう取り組むことが必要です。
特に女性が職業活動と子育てをバランスよく行える環境を整えることが重要です。
とは言え、特に昭和生まれの５０代以上の人には、多様性とかジェンダーレスという考え方が理解できていない人が多いと感じます。
周りの協力と理解がなければ、キャリアと家庭の両立は、難しいと思います。
地域コミュニティの活性化
子育てを支援する地域コミュニティを形成し、情報共有や助け合いの場を提供することで、生涯子供を持たない人々も含めた多様なライフスタイルが受け入れられる社会への一歩を踏み出すことができるかもしれません。
ただし、マンション等の集合住宅に住んでいても
『隣の人は、何する人ぞ』
どころか、ほぼコミュニケーションを取ることができない時代になりました。
地域コミュニティを活性化しようにも、なかなか進まないというところが多いのが現実でしょう。
このように、生涯子供を持たない人々の増加には複数の要因が影響しているようです。
経済的な支援や社会的な環境の改善、意識啓発などの対策を講じ、より多くの人々が自身の選択を尊重されつつ充実した人生を送ることが理想ですが、その場合、少子化はさらに進むことになるのでしょうね。
そろそろ、人口が減っても、幸せを感じる人が増えるような社会への展開を本当に考える時期に来ているのかもしれません。
